事業活動に伴う環境負荷
製品開発、製造、サービス活動など事業活動に伴う環境負荷について、継続的にデータを収集・分析し、環境負荷を低減する取り組みを積極的に行っています。
国内工場と海外工場の環境負荷割合
サプライチェーン全体の環境負荷
2015年度より、環境省のガイドライン※1に基づく算定手法で、サプライチェーン全体のCO2排出量の把握、算定をしています。※2
※1 サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン。
※2 15カテゴリーのうちCATEGORY8、13、14、15 は業種として該当しません。
資源の有効活用
国内の⼯場から排出される排出物の最終処分量1％以下を⽬指すとともに、第2次環境アクションプランでは、2023年は基準年から34％の削減を⽬標としています。
2023年度の排出量は2,685tで、2022年度⽐約178ｔ増加しました。原単位評価では1.68 t / 億円となり2022年度の2.31 t / 億円から27.3 %減少しました。※3
※3 第2次環境アクションプラン、排出量および原単位評価は国内のみのデータを基準に算出しています。
排出物量と原単位実績、⽬標
