事業活動に伴う環境負荷

製品開発、製造、サービス活動など事業活動にともなう環境負荷について、継続的にデータを収集・分析し、環境負荷を低減する取り組みを積極的に行なっています。

国内工場と海外工場の環境負荷割合

サプライチェーン全体の環境負荷

　2015年度より、環境省のガイドライン※1に基づく算定手法で、サプライチェーン全体のCO₂排出量の把握、算定をしています。※2

※1 サプライチェーンを通じた温室効果ガス排出量算定に関する基本ガイドライン。
※2 15カテゴリーのうちCATEGORY8、13、14、15 は業種として該当しません。

資源の有効活用

国内の⼯場から排出される排出物の最終処分量1％以下を⽬指すとともに、第2次環境アクションプランでは、2022年は基準年から32％の削減を⽬標としています。

2022年度はコロナ禍からの回復による⽣産増に伴い排出量は2,863tで、2021年度⽐約60ｔ増加しました。原単位評価では2.31 t/億円となり2021年度の2.60 t/億円から11.2 %減少しました。※3
⼯場保管エリア整流化活動により発⽣した排出物は479tであり社内管理数値としては、この分を差し引いて活動しています。
※3 第2次環境アクションプラン、排出量および原単位評価は国内のみのデータを基準に算出しています。

排出物量と原単位実績、⽬標